ソニー

ソニー

'''ソニー株式会社'''（'''''SONY CORPORATION'''''）は、大手電子機器メーカー・電機メーカーの1つである。AV機器分野においては、世界最大手である。特に音響・映像機器や放送機材では、世界屈指のブランド力を持つ。エレクトロニクスをはじめ、エンターテインメント、金融、流通等多分野の企業を包括するソニーグループの中核企業。創業者は井深大と盛田昭夫である。

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会社概要

ソニーは大きく分けて6分野の事業領域を形成するソニーグループの中核企業である（1.エレクトロニクス事業、2.ゲーム事業、3.金融事業、4.音楽事業、5.映画事業、6.その他事業）。

日本初のテープレコーダーやトランジスタラジオを製造・販売し、海外に大量に輸出してきた実績があり、エレクトロニクス系企業でのブランドイメージは世界トップレベル。
またソニーの強みは「強力なサブ・ブランド」を持つことである。他社においてそれは単なるプロダクト・ネーム（商品名）の域を出ないが、ソニーでは明確なブランドとして存在する。VAIO、ウォークマン、プレイステーションなどは、それぞれが単独で高いブランド価値を有する。

古くから本業であるエレクトロニクス事業の枠にとどまらず、エンターテイメント分野（音楽や映画等）に力を入れて来ており、ハード・ソフト両面からの展開により事業拡大に成功してきた。またゲーム分野、金融（保険と銀行）、流通（ソニープラザ、現在はソニーグループから独立）、化粧品、健康食品などの異分野にも進出している。

エレクトロニクス分野では、国内の生産現場のアウトソーシング化や海外生産の割合が増えつつある。かつてトリニトロンブラウン管でブランド力を誇ったテレビ市場では、ブラウン管技術に固執した事や有機ELなどの開発に力を入れていたこともあり、現在のテレビ市場の主力となっている薄型テレビ（プラズマディスプレイや液晶ディスプレイなど）において、パネルの自社生産体制構築に乗り遅れて一時期他社に大きく差を付けられることになったが、サムスン電子との共同生産子会社S-LCDをたちあげることなどにより巻き返しを果たした。しかし、一方でこの提携はソニーの映像技術を流出させ、テレビ生産において生産高1位の地位をサムスン電子に明け渡す原因になったという指摘もある。その後、ソニーは第10世代の液晶生産でシャープとの提携を決定するなど液晶に対する投資はシャープとの合弁に主軸を移しつつある。

一方、ゲーム分野において、コアとなる半導体部品などを自社開発することによって差別化をはかり、斬新なコンセプトにて開発されたプレイステーションやプレイステーション2のヒットにより、本業であるエレクトロニクス事業の不振分以上の利益を得たが、PSXの失敗とプレイステーション3の不振などもあってゲーム事業での一時期の勢いは失われ、2007年（平成19年）以降はソニー全体の業績負担となっている。ただし、その後は量産効果の向上及び薄型PS3の売り上げ好調もあり、2009年3月期の売上高は9850億6600万円、営業利益が374億5900万円、経常利益が282億3500万円、純利益が95億5000万円を計上している。

またソニーは低価格帯を主軸とし、SONYのロゴを使用していないAIWAを持つ。
AIWAは元々低価格のオーディオ製品を手掛ける子会社であったがSONYと合併。なお、AIWAのブランド名は2008年（平成20年）5月に製品への使用を終了した。

ソニーは高い創造性と技術力で目新しい商品を次々と発表し、会社設立趣意書にある、
という思想から、自社開発の技術にこだわりユーザーの支持を得る事に成功してきた。しかし独自規格にこだわるあまりそれが逆に失敗となった例も多くある。次のエントリ[ ソニーの評価 ]

ソニーの評価

米国フォーチュン誌が発表する2008年フォーチュン・グローバル500では売上高ランキングで世界75位。（参考：日立48位、LG67位、パナソニック72位）

英国フィナンシャル・タイムズ紙が発表する世界の企業の時価総額をランキングする2008年フィナンシャル・タイムズ・グローバル500では世界210位。（参考：パナソニック145位、東芝426位）

米国ビジネスウィーク誌が発表する世界の企業のブランド価値をランキングした2008年ビジネスウィーク・トップブランド・ベスト100では世界25位。（参考：パナソニック78位）

米国フォーブス誌が発表する売上高、利益、資産、時価総額の4つの要素を基にランキングしている2008年フォーブス・グローバル2000では世界182位。（パナソニック150位）

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文字としての「SONY」の資産

ソニーの幹部の言によれば、この会社の最大の財産は『'''SONYの4文字'''』であるという。東京通信工業（東通工）として名を知られつつあったときに突然ソニーという名称に変更することは、取引先などからも「なぜ」あるいは「やめておいたほうが良い」という反応を招いた。社内においてもその声は強かったというが、日本語圏以外でも普通に発音できる、どこへ行っても読み方の変わらないこの名前にしたことが、現在の同社のグローバルな多角化の萌芽であったという。ブランド価値が高まった現在では、生命保険などの異業種に進出する際にも、消費者に訴求する上で有利に機能している。

フランスに赴任していた若き出井が日本に戻ってきて、欧州で学んだブランドの重要性をソニーに持ち込んだ。かつて一度だけロゴマークの変更を検討し、一般公募したことがあった。その選考結果は新聞紙面に発表され、「ブランドは変えないことに決定した」という内容であった。ブランドの普遍性、永続性を再確認したのである。次のエントリ[ コーポレートスローガンとサウンドロゴ ]

コーポレートスローガンとサウンドロゴ

「ソニー」に社名を変更した1958年（昭和33年）から1970年代までは「日本が生んだ世界のマーク」をコーポレートスローガンとしていた。また「''SONY''」ロゴも、のちに4代目社長となった大賀典雄や黒木靖夫の手により幾度となく変更され、最終的には1973年（昭和48年）に現在の形となった。

1982年（昭和57年）より1990年代後半まで、唯一のビジュアル・アイデンティティ（VI）だった「''SONY''」ロゴに加え、SONYの｢S｣を象ったドットで形成された「Sマーク」（俗に｢いくらマーク｣と呼ばれた）と、テレビCMではこれに加え「''It's a Sony''」というサウンドロゴを用い、絵と音で「ソニー」という企業を印象づけた。
特に「''It's a Sony''」のサウンドロゴは2000年（平成12年）まで使用され、ソニーブランドを象徴する音として現在でも語り継がれている。また1980年代には、「Sマーク」の下に「''It's a Sony''」の文字を配したステッカーが、各製品やカタログ表紙に貼られていた。
1996年（平成8年）からは「''Digital Dream Kids''」 をコーポレートスローガンとして掲げ、デジタルシフトとホーム・エンタテインメント路線を明確にした。

2000年（平成12年）から2005年（平成17年）までは、一定であらず変容し続ける様、双方向といった来るべきネットワーク型社会への想いを込めた「''Connected Identity''」というドットから成るVIをテレビCMのみで使用。

ユーザー自身がインターネット上などで入力した文字を、テレビCMの最後に「''Connected Identity''」として表示するという試みが行われた。またサウンドロゴも新しくなり、男女が交互に「''Sony,Sony''」と言うシンプルなものになった。

2004年（平成16年）からはアメリカのみで使用していた「''like.no.other''」というコーポレートスローガンを全世界で使用している。「異なる視点・考え方から『新しい』を創造する」「新しい何かがある」というメッセージが込められている。テレビCMでは、各製品ごとに「''like.no.other''」の文字と背景の色が異なっている。

2009年（平成21年）から現在は、「''make.believe''」（メイク・ドットビリーブ）を子会社も含めて全世界で使用している。次のエントリ[ ソニーの技術 ]

出典:フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

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